「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）」とは、住まいの年間「一次エネルギー消費※」を「省エネ＆創エネ効果」を組み合わせておおむね“ゼロ”になる住まいのこと。温室効果ガス削減に貢献でき、地球環境にやさしい暮らしをめざし、政府では2020年までに標準的な新築住宅のゼロ・エネルギー化を推進しています。太田工業はこの「ZEH」に対応できる高断熱・高気密の「ハイブリット遮断熱」の住まい。2020年の住性能を先取りしています。
※住宅の冷暖房、給湯、換気、照明に必要なエネルギー消費量。その他の家電などは含まれません。

化石燃料や核燃料、太陽熱、太陽光、水力、地熱、風力など、自然界に存在するままのエネルギー源のことです。これに対してガスや電気など、一次エネルギーを利用しやすい形にしたものを二次エネルギーと呼びます。ゼロエネ住宅の消費エネルギーを計算する場合、二次エネルギーは一次エネルギーに換算して計算が行われます。

換気や断熱、採光の工夫によって、住宅が消費する電力などのエネルギーを最小限に抑えた建築をするということ。空気の温度差を利用して自然換気を行う家や、夏場の日照による室温上昇を防ぐ建築などがあげられます。

それぞれの住宅が個別に省エネルギー対策をすると無駄が多く効率が悪くなるため、地域単位をひとまとまりとして（面的に）エネルギーの利用効率を高めること。燃料電池の共有や排熱の二次利用など。

「オンサイト」とは「その場」の意味です。つまり、住宅が必要とする電力などのエネルギーを、住宅に設置した太陽光発電システムなどによって賄うという意味と考えて良いでしょう。

以上から経済産業省によるゼロエネ住宅の定義を要約すると、「省エネの工夫で消費エネルギーを減らし、使うエネルギーは自ら作り出す住宅」ということになるでしょう。

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、2030年に住宅のネット・ゼロ・エネルギー化（以降「ゼロエネ化」）を目指すため、ゼロエネ化を導入する住宅の建築主・所有者を対象に補助金を支給する制度です。
補助の対象になるのは、ゼロエネ住宅の設備費・工事費の50％以内、350万円が上限とされています。補助金を受けるためには定められた要件を満たすことが必要です。

【補助金の必須要件と補助対象設備】

弊社で施工したＳ邸の一次エネルギー消費量計算結果を例にご説明いたします。
現在最も一般的な住宅の省エネ基準は、1414(MJ)です。それから更にエネルギー消費量が少ないと言われる低炭素住宅でさえ、1290MJです。今回弊社で施工したＳ邸の一次エネルギー消費量は、更に低い554(MJ)です。次世代の省エネ基準と言われた低炭素住宅の半分以下の消費量なのです。エネルギー収支に関して如何に優秀であるかは、一目瞭然です。

【評価基準の概要】
平成25年省エネ基準における一次エネルギー消費量のうち、『暖冷房設備』『換気設備』『照明設備』『給湯設備』に係る一次エネルギー消費量を対象として評価します。
平成25年省エネ基準における一次エネルギー消費量の計算方法に準じて算定した基準エネルギー消費量に対し、提案する住宅の断熱性能や各設備の省エネ性能の向上、再生可能エネルギー（太陽光発電、太陽熱温水器等）やコージェネレーション等の活用による『一次エネルギー消費削減量』の合計が上回ることで、一次エネルギー消費量がゼロとなると評価します